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電気代高騰や災害対策、卒FITなどを背景に「すでに設置している太陽光発電に蓄電池を後付けできるのか」とお悩みではないでしょうか。
本記事では、蓄電池を後付けするおすすめのタイミングや失敗しない選び方、注意点、必要な手続きについて解説します。
すでに太陽光発電がある住宅で蓄電池の後付けを検討する場合、適切なタイミングを見極めることが重要です。おすすめのタイミングは主に以下の3つです。
太陽光発電の中核であるパワーコンディショナー(パワコン)の寿命は一般的に10〜15年程度とされています。パワコンの交換時期や保証終了に合わせて蓄電池を導入すれば、機器交換や施工の手間を一回にまとめられるため効率的です。
FIT制度による10年間の買取り期間が終了すると売電単価が下がります。安価で売電するよりも、発電した電気を蓄電池に貯めて自宅で消費する「自家消費型」へ切り替える方が、電気代の削減効果を得られやすく経済的メリットにつながりやすくなります。
国や自治体では、蓄電池の普及を目的とした補助金制度を実施している場合があります。補助金制度をタイミングよく活用することで、導入にかかる初期費用の負担を効果的に抑えることが可能となります。
ただし、補助金は年間通して常時募集しているわけではなく、公募期間や予算枠が決められているのが一般的です。お得に設置できるチャンスを逃さないためにも、お住まいの自治体や国の最新情報を定期的にチェックし、公募が開始されたタイミングに合わせて導入を検討するのがおすすめです。
蓄電池を後付けする際、重要なポイントが「パワコンの種類」の選択です。蓄電池には「単機能型」と「ハイブリッド型」の2種類があります。
既存の太陽光用パワコンを設置して日が浅く、メーカー保証期間が十分に残っている場合は「単機能型」が適しています。既存のパワコンをそのまま活かし、蓄電池用のパワコンを新たに追加する方式のため、既存機器の保証を維持したまま導入できます。
一方、既存のパワコンが設置から10年以上経過し交換時期を迎えている場合は「ハイブリッド型」がおすすめです。太陽光用と蓄電池用のパワコンを1台にまとめる方式で、設置スペースを削減でき、電気を効率よく貯めることができます。
停電時の動作を決める「負荷タイプ」と、貯められる電気の量を表す「蓄電容量」の確認も欠かせません。
負荷タイプには、停電時に家中のコンセントで電気を使える「全負荷型」と、指定した特定エリアのコンセントのみに給電する「特定負荷型」があります。災害時も普段通り過ごしたい方は全負荷型、最低限の家電を動かせればよい方は特定負荷型を選ぶと安心です。
また、蓄電容量(kWh)についても、日常の電気使用量や太陽光の発電量、導入目的やご予算に合わせて適切なサイズを見極めて選択しましょう。
既存の太陽光発電システムに蓄電池を追加する場合、後付け特有の注意点があります。
既存の太陽光発電と異なるメーカーの蓄電池を設置すること自体は可能です。しかし、メーカーの組み合わせやシステム構成によっては、既存の太陽光発電のメーカー保証が外れてしまうリスクがあります。
特にハイブリッド型を選択する場合などに保証対象外となるケースが見られます。基本的にはメーカーを揃えるか、導入前に既存設備の保証書や契約内容、公式情報を確認することが必要です。
蓄電池を後付けする際には、蓄電ユニットとパワコンそれぞれの設置スペースが必要です。単機能型ではパワコンが2台になるため広い場所を要します。
また、蓄電ユニットは重量があるため、設置場所の寸法だけでなく曲がり角や段差などの搬入経路が確保されているか事前に確認しておきましょう。
まずFIT制度に関わる手続きとして、FIT適用期間中(買取期間内)に後付けする場合は「変更認定申請」が必要となります。一方、FIT期間終了後(卒FIT後)に設置する場合であっても、設置工事に取りかかる前(事前)に提出する「変更届出」などの手続きが必要です。
また、補助金を利用する場合は着工前の事前申請が必須となります。手続きの要件や詳細については資源エネルギー庁の公式ホームページなど公的情報をご確認ください。
蓄電池の後付けは、製品の価格だけでなく、現在の太陽光発電の稼働年数やパワコンの保証状況、設置スペースや搬入経路、保証内容などを総合的に考慮して慎重に選ぶことが大切です。
ご家庭の設備状況やライフスタイルに合った適切な機器を選択することで、電気代削減や災害対策の効果をより高めることができます。まずは既存の太陽光発電の保証内容や設置年数をしっかりと確認し、ご家庭に合わせた導入計画を進めていきましょう。