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蓄電池は、安い電気を貯めておいたり、太陽光発電で得た電力を家庭内で使用したりできるので、光熱費が安くなり結果として節約につながるとされています。一方で、蓄電池の導入には高額な費用が必要で、結局損してしまうと言われることもあります。
実際のところ、蓄電池は節約になるのでしょうか、それとも損してしまうのでしょうか?
一般的な節電額としては、毎月2000円から3000円程度と言われています。これだけでは、蓄電池の導入費用と照らし合わせると、結果的に損をしてしまう可能性があります。
しかし蓄電池を上手に活用したり、太陽光発電と組み合わせることによって、蓄電池の導入費用を上回る節約効果が得られることもあります。
2019年10月に消費税が上がったことに合わせて、各電力会社でも電気料金を値上げしました。今後も電気料金は上がることが予想されています。そのため、蓄電池を活用して使用する電力を減らすことで、光熱費を下げる効果が期待できます。
では次に、実際に蓄電池を導入した場合に、どのように光熱費を削減することができるのか、詳細なシミュレーションをしてみましょう。
太陽光発電と蓄電池を併設している場合には、まず昼間は夜間に貯めておいた電力を使うことができるので、電力使用量はほぼゼロ。昼間は太陽光発電によって電力が発生するので、蓄電池だけの場合よりも夜間に貯めておく電気はさらに少なくて済みます。また余った電気は電力会社に売却でき、売電収入を得ることができます。
これらを考慮して計算すると、毎月270wKhを使用する家庭が270kWhの消費まで減らすことができ、電気料金は約3000円の節約となります。
蓄電池のみの場合には、自家消費ができないので夜間に安い電力を購入し、貯めておいたものを使うという方法が利用できます。電力の自家生産はしていないので、電力会社から購入する電力は270kWhで変わりません。
しかし夜間の安い電力のみでまかなうことができているので、電気代は約2000円安くなります。たとえば東京電力の場合は、夜9時〜朝9時までの電力価格が半分近くになっているので、かなりの電気代の節約になるのです。
オール電化を導入している家庭は、ガスを使わず電気のみでお湯を沸かしたり、床暖房を利用したりしています。
そのためガス代はかかりませんが、電気代は高くなります。使用電力量が多い分、電力の単価が下がれば節約効果も大きいことになります。
蓄電池があれば災害時にもオール電化がそのまま利用できるので、給湯や暖房が使えなくなるという不便もなくなります。自家発電の電力や、夜間電力を上手に使えば、オール電化でも電気代を抑えて節約することができるのです。
固定価格買取制度(FIT)が終了する、卒FITのご家庭では、蓄電池の導入による節約効果が大きいとされています。
これまでは、それなりの価格で売電していたために収入が大きく、結果として節約につながっていました。卒FIT後は売電価格が低く、収入が減ってしまいます。それなら、つくりだした電力は売却するのではなく、できるだけ自家消費するほうがおトクです。
蓄電池があれば、太陽光発電システムでつくった電力を貯めて、自家消費することが可能。これによって月々の電気代を抑えることができるのです。
購入したいメーカーが決まっている場合は、メーカーの正規代理店に行ってメーカー保証がついている蓄電池を選ぶのもいいでしょう。蓄電池の導入価格を抑えることができれば、結果として早く元を取ることができます。
また、太陽光発電システムと同じメーカーの蓄電池を導入することで、その性能を発揮することができます。違うメーカー同士の製品を組み合わせる場合よりも、電気代の節約効果が大きくなることが期待されます。
※蓄電池のメーカーランキングで、シェア率が高い9社のうち、正規代理店を公開している「シャープ」「パナソニック」「京セラ」のいずれかの正規代理店で、奈良県に本社がある地域密着型の3社をピックアップしています(2020年6月時点)。また、保証・補償の内容はプランや条件により異なります。